これまで、私の知る限りにおいては、高橋佳子先生が弟子に対して「GLAの組織変革について検討するように」との指示を出されたことはありませんでした。従って、組織変革について弟子が内容を検討する必要は無く、先生がボーディ・サットヴァ・ウィズダム等に示された通りの事を遂行すればよろしいものと考えます。ただ、もしかすると何かの参考になるかもしれませんので、組織変革について私が描いたヴィジョンについても、以下紹介させて頂くことにします。勿論、以下の内容は、ボーディ・サットヴァ・ウィズダムと比較して相当に視点落ちがあるものと考えています。

１．最終的な組織形態
（１）最高意志決定機関について：
　GLAの最高意志決定機関は、「伝道研鑽部会」になるものと考えます。すなわち、日本の国家でいえば、「国会」に相当する役割を担うことになります。それゆえ伝道研鑽部会には「公募」と「任期」という原則が必要だったのではないでしょうか。GLAの様々な運営は直接的には事務局が担いますが、権限の源泉は伝道研鑽部会にあり、事務局は「伝道研鑽部会から委任を受ける」という形で運営を担うという形になります。それゆえ、伝道研鑽部会には、全会員を代表して「事務局の動きをチェックする」という責務を担うことになります。

（２）理事と伝道研鑽部会世話人の兼任について：
　伝研生の皆様は、「事務局の動きをチェックする」という責務を担うため、時として理事の方々に対して耳の痛い発言をして頂く必要も生じます。現状では、理事の方々が、伝研生の選抜にあたる「伝道研鑽部会世話人」を兼任されていますが、そのままでは、伝研生の方々が理事の方々に対して「言うべきことを言いづらくなる」という状況が生じてしまいます。従って、「理事」と「伝道研鑽部会の世話人」を兼任することは将来的には禁止すべきことと考えます。具体的には、理事をある程度経験された方が、理事を引退された後に伝道研鑽部会の世話人に就任する、という流れを作ってゆけばよろしいのではないかと考えます。

（３）常議員会の創設について：
　伝道研鑽部会は「事務局の動きをチェックする」という責務を担いますが、個々の伝研生にはそれぞれの役割があり、事務局の動きを細かい点までチェックすることは現実的に難しい面があります。従って、全伝研生を代表して事務局の動きをチェックする専門の働きを担う方々が必要であり、その方々を「常議員」と呼ぶことにします。常議員は在家の伝研生の中から選抜すべきものと考えます。それは、職員であれば理事の方々との間に「上司と部下」という関係が生じてしまいますので、常議員としての働きを全うすることが難しいのではないかと考えられるためです。
　事務局の動きをチェックしてゆくためには、「継続性」を確保する必要があるため、常議員には通常の伝研生の倍の任期（６年）を与えることが妥当ではないかと考えます。つまり、国会の参議院と同様に、常議員は３年毎に半数づつ入れ替わることになります。

２．当面必要と思われる組織改革
（１）最高意志決定機関について：
　伝道研鑽部会をGLAの最高意志決定機関にすることは、すぐにでも実現すべきことであると考えます。
　それは、GLA共同体が果たす意志決定の中のごく一部（例えば「7つのプログラム」）であっても、決定する権限が弟子に与えられたのであれば、「弟子の誰が最終的な決定を下すのか」ということが明確になっていなければならないからです。伝道研鑽部会が最高意志決定機関になるということは、「先生の示された方針ですら伝道研鑽部会の承認を経なければGLAの方針にはならない」ということになります。勿論、先生の示された方針に異論を唱える伝研生はいないものと思いますので、「承認」と言いましても形式的なものに留まると思います。しかし、伝道研鑽部会が実質的な意志決定を果たしてゆく分野は今後増加してゆくことになります。

（２）理事と伝道研鑽部会世話人の兼任について：
　現時点では、伝研生の選抜は実質的には先生が担って下さいますので、理事と伝道研鑽部会世話人との兼任を禁止する必要性は、当面の間は無いものと考えます。

（３）常議員会の創設について：
　現状でも「事務局の動きをチェックする」という必要性は生じており、常議員の働きを担う方々を在家の伝研生の中から選抜してゆく必要があるものと考えます。しかし、現状では弟子の果たすべき責任がそれほど多岐に渡っていないため、「継続性」を問題にする必要は薄いと思われます。従って、「３年」という任期を変更する必要性は、現状では無いものと考えます。